ガソリン価格が3月12日から25〜30円も値上がりし、レギュラーガソリンが185円前後になってしまいました。
保育園の送迎や買い物など、車が欠かせないワンオペママにとって、この値上げは家計に大きな痛手ですよね。
いつになったらガソリン価格は下がるの？
このままだと、旅行にも行けないよ‥。
と不安に思っている方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、ガソリン価格が下がる可能性が最も高いのは2026年後半（10月〜12月頃）です。
ただし、イラン情勢の展開次第では、早ければ夏頃から徐々に下がり始める可能性もあります。
この記事では、専門家の予測や最新の原油市場の動向をもとに、なぜ今値上がりしているのか、そしていつ頃下がる可能性があるのかを、できるだけ分かりやすく解説していきます。
ガソリン価格はいつ下がる？（専門家予測と根拠）
複数の専門家や金融機関の予測を総合すると、ガソリン価格が下がり始めるのは2026年後半（10月〜12月頃）になる可能性が高いといえます。
ただし、これはあくまで「推測」であり、確実ではありません。
ガソリン価格は原油価格・為替レート・中東情勢・産油国の生産量など、さまざまな要因が複雑に絡み合って決まるためです。
それでも、現時点で入手できる情報をもとに「いつ頃下がる可能性があるのか」を、根拠とともに詳しく見ていきましょう。
根拠①：専門家の原油価格予測
アメリカの大手金融機関「ゴールドマン・サックス」は、2026年第4四半期（10月〜12月）に原油価格が1バレル＝50〜54ドルまで下がると予測しています。
現在（3月10日時点）の原油価格は1バレル＝82ドルですから、約30ドル近く下がる計算になります。
また、日本エネルギー経済研究所も、2026年の原油価格は1バレル＝55ドル前後が中心水準になると予想しています。
ガソリン価格への影響は？
原油価格が50〜55ドルまで下がれば、ガソリン価格も1リットル＝150〜160円程度まで下がる可能性があります。
現在の185円前後と比べると、約25〜35円安くなる計算です。
ただし、これは中東情勢が収束し、原油の供給が安定することが前提となります。
根拠②：OPECプラスの増産再開
OPECプラス（石油輸出国機構とロシアなどの産油国グループ）は、2026年4月から原油の増産を再開することを決定しました。
増産量は日量13.7万バレルです。
なぜ増産すると価格が下がるの？
石油の供給量が増えると、需要と供給のバランスが変わり、価格には下落圧力がかかります。
ただし、増産の効果が市場に現れるまでには数ヶ月かかるため、早くても夏頃（7月〜9月）以降に価格が下がり始める可能性があります。
また、OECD（経済協力開発機構）加盟国の原油在庫が年末にかけて積み上がる見通しも出ています。
在庫が増えるということは供給が需要を上回っている状態なので、これも価格を押し下げる要因になります。
根拠③：イラン情勢の収束がカギ
今回のガソリン価格高騰の最大の原因は、アメリカによるイラン攻撃です。
イランは世界有数の産油国であり、中東からの原油輸送の要であるホルムズ海峡を通じて大量の原油が運ばれています。
この海峡が封鎖されたり、イランの原油生産が停止したりすれば、世界的な原油不足が起こり、価格が急騰します。
現在の状況は？
トランプ大統領は「まもなく終結する」と発言していますが、専門家の中には「戦争が長期化する可能性もある」と指摘する声もあります。
シナリオ別の見通し
- 早期収束した場合
原油価格が急落し、ガソリン価格も夏頃（7月〜9月）から下がり始める可能性 - 長期化した場合
原油価格が高止まりし、ガソリン価格も200円台に突入する可能性
つまり、ガソリン価格がいつ下がるかは、イラン情勢がいつ収束するかに大きく左右されます。
根拠④：為替レート（円安・円高）の影響
日本は原油をほぼ100％輸入に頼っているため、円安になると輸入コストが上がり、ガソリン価格も上がります。
逆に円高になれば、ガソリン価格は下がりやすくなります。
2026年末の為替予測は？
専門家の予測では、2026年末のドル円相場は1ドル＝147.50円〜165円と見られています。
現在（3月時点）が150円前後とすると、大きな円高は期待できない状況です。
結論： 為替レートの面では、ガソリン価格を大きく押し下げる要因にはならないと考えられます。
ガソリン値下げスケジュール（推測）
以上の根拠を踏まえて、時期別の見通しをまとめると以下のようになります。
短期的（3月〜6月）
下がる可能性： 低い
- イラン情勢が続く限り、原油価格は高値で推移
- OPECプラスの増産効果が出るまでには時間がかかる
- 予想価格：180〜190円
中期的（7月〜9月）
下がる可能性：状況次第
- OPECプラスの増産効果が出始める
- イラン情勢が収束すれば、価格が下がり始める
- 予想価格：170円前後（イラン情勢が収束した場合）
- ただし：戦争が長期化すれば高止まりの可能性も
長期的（10月〜12月）
下がる可能性：最も高い
- 専門家の予測では原油価格が50〜55ドルまで下がる見通し
- 原油在庫の増加により供給過剰になる可能性
- 予想価格：150〜160円（現在より25〜35円安く）
- ただし：地政学リスク次第で変動する
まとめ：ガソリン価格がいつ下がるかは「イラン情勢次第」
ガソリン価格が下がる可能性が最も高いのは2026年後半（10月〜12月頃）ですが、イラン情勢が早期に収束すれば、夏頃から徐々に下がり始める可能性もあります。
逆に、戦争が長期化すれば、年内は高値が続く可能性もあります。
重要なポイント
ガソリン価格が大幅値上げした理由
ここからは、そもそもなぜガソリン価格が3月12日から25〜30円も値上がりしたのか、その理由を詳しく解説します。
理由①：原油価格の高騰（イラン情勢の影響）
最大の理由は、アメリカによるイラン攻撃です。
2026年2月28日、アメリカはイスラエルとともにイランへの軍事攻撃を開始しました。
イランは世界有数の産油国であり、1日あたり約300万バレルの原油を生産しています。
ホルムズ海峡のリスク
さらに重要なのが、イランが位置する「ホルムズ海峡」です。
この海峡は、世界の原油輸送量の約3分の1が通過する重要な場所です。
イランは攻撃への報復として、この海峡を封鎖する可能性を示唆しています。
もし封鎖が実行されれば、日本を含む世界中への原油供給が滞り、深刻な供給不足が起こります。
原油価格の急騰
こうした懸念から、原油市場では「買い」が殺到しました。
3月10日時点で、WTI原油（アメリカの原油指標）は1バレル＝82ドル台に達し、2024年7月以来の高水準となっています。
専門家の中には「イラン情勢がさらに悪化して原油価格が現在の1.5倍ほどになった場合、ガソリン価格は1リットルあたり200円を超える可能性がある」と警告する声もあります。
ガソリンスタンドへの影響
原油価格が上がると、石油元売り会社（ENEOSや出光興産など）がガソリンスタンドに売る「卸値」も上がります。
3月12日の値上げは、この卸値上昇を反映したものです。
ただし、専門家によれば「イラン情勢が価格に反映されているガソリンスタンドはまだ一部」とのことで、今後さらに値上げが進む可能性もあります。
理由②：ガソリン補助金の終了
2025年12月31日をもって、ガソリン価格を抑えるための補助金制度が終了しました。
補助金制度とは？
この制度は、政府が石油元売り会社に対して補助金を支給することで、ガソリンスタンドでの販売価格を抑える仕組みでした。
補助金は段階的に拡充されており、2025年11月中旬以降は最大で1リットルあたり20円の価格抑制効果がありました。
つまり、本来185円のガソリンが165円で買えていたイメージです。
なぜ終了したのか？
この補助金は、2022年から続いていた原油価格高騰への緊急対策でした。
しかし、財政負担が大きいことから、政府は暫定税率の廃止とセットで2025年末に終了することを決定していました。
価格への影響
補助金終了により、ガソリン価格には約20円の上昇圧力がかかりました。
ただし、実際には暫定税率の廃止があったため、この時点では大きな値上がりは起きませんでした。
しかし、3月に入ってからの原油価格高騰と重なったことで、結果的に大幅な値上げにつながりました。
補助金は再開されるのか？
現時点では、補助金を再開する予定は発表されていません。
政府は「暫定税率の廃止により、実質的な負担軽減は継続している」との立場です。
ただし、ガソリン価格が200円を超えるような事態になれば、新たな対策が検討される可能性もあります。
理由③：暫定税率の廃止（実質的な影響は限定的）
2025年12月31日に、ガソリン税の暫定税率も廃止されました。
暫定税率とは？
ガソリンには、もともと「本則税率」として1リットルあたり28.7円の税金がかかっています。
これに加えて、1974年から「暫定的な措置」として1リットルあたり25.1円が上乗せされていました。
これが暫定税率です。
つまり、2025年末までは合計53.8円の税金がかかっていましたが、2026年1月からは28.7円だけになりました。
なぜ価格は下がらなかったのか？
本来であれば、暫定税率の廃止によってガソリン価格は25.1円安くなるはずですよね。
しかし、同じタイミングで補助金も終了したため、実際の価格変動はこうなりました。
- 暫定税率廃止：-25.1円
- 補助金終了：+20円前後
- 差し引き：約5〜10円の値下がり
このため、2026年1月の時点では「少し安くなったかな？」程度の変化でした。
3月の値上げとの関係
問題は、3月に入ってからです。
暫定税率廃止による約25円の値下げ効果があったにもかかわらず、原油価格の高騰により25〜30円の値上げが起きました。
つまり、暫定税率廃止の効果が完全に打ち消された形になり、結果的に補助金があった時期と比べると高い価格になってしまったのです。
トリガー条項は発動されないのか？
「トリガー条項」とは、ガソリン価格が3ヶ月連続で1リットルあたり160円を超えた場合、暫定税率の課税を停止する仕組みです。
しかし、すでに暫定税率は廃止されているため、このトリガー条項は発動できません。
新たな減税措置を実施するには、別の法改正が必要になります。
最も大きな要因は、やはりイラン情勢による原油価格の高騰です。
補助金終了と暫定税率廃止も影響していますが、原油価格が落ち着いていれば、これほどの値上げにはならなかったでしょう。
ガソリン高騰の理由をもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
まとめ
ガソリン価格が3月12日から25〜30円も値上がりし、185円前後になりました。
保育園の送迎や買い物に車が必須のワンオペママにとって、この値上げは本当に厳しいですよね。
専門家の予測をまとめると、ガソリン価格が下がる可能性が最も高いのは2026年後半（10月〜12月頃）です。
原油価格が50〜55ドルまで下がれば、ガソリン価格も150〜160円程度まで下がる可能性があります。
ただし、イラン情勢が早期に収束すれば、夏頃から徐々に下がり始めるかもしれません。
逆に、戦争が長期化すれば、年内は高値が続く可能性もあります。
すぐには下がらないかもしれませんが、年末にかけて下がる可能性があることを知っておくだけでも、少し気持ちが楽になるのではないでしょうか。
ワンオペ育児で忙しい毎日の中、ガソリン代のことまで心配するのは本当に大変です。
この記事が、少しでもあなたの不安を和らげるお役に立てれば嬉しいです。
